最近は、株式相場も冷えてしまい、買いから入らざるをえないので、値動きしない株と投資信託が眠った状態になってしまっている。遅ればせながら、他の投資商品の情報収集を始めることにした。

外為どっとコムの常務が書いている本で、取引会社を選定の際のポイントが整理されていて分かりやすかった。



○取引会社の種類
・取引業者は約200社ある。
・うち95%は店頭金融先物取引会社、残りが取引所取引(くりっく365)会社。
・会社の種類
  独立ネット系、商品先物系、証券系、短資・商社系、投資顧問系


○業者選定のポイント

1.インターネットやモバイル対応か
 ・コールセンターの24時間対応(システム障害対策)

2.取引内容の違い
 ・為替レート
 ・手数料
   →為替レートと手数料のトータルコストで計算が必要。
 ・スワップポイント
   →スワップポイント狙いの場合は、高い業者を選ぶ。
 ・取得単位
 ・スプレッド
   →2Wayプライスのスプレッドが狭い業者を選ぶ。

3.資本、社歴などによる与信性
 ・利用者の資産を会社の事業資金と「分別管理」しているか。
 ・取引会社が外貨を売買する取引先の金融機関「カバー先」の信用力。

4.取引の簡易さ
5.ホームページの見やすさ、便利さ



日経新聞で毎日チェックしたい数字
・国内長期金利(債権市場の新発10年国債利回り)
 →「マーケット総合1」の右下
・国内短期金利(短期金融市場の無担保コール翌日物、Cd気配の3か月物)
 →「マーケット総合1」の右側中央
・国内株価(日経平均株価東証株価指数)
 →「マーケット総合2」の右側最上段
・国内金価格(商品先物の東京金)
 →「マーケット総合2」の下段
・米国株価(ニューヨーク・ダウ)
 →夕刊「マーケット総合1」左上「世界の主要株価指標」
・米国長期金利(米国債10年)
 →→夕刊「マーケット総合1」左上「海外金利


○米国の主な月次指標
GDP(四半期毎)→国内総生産
・雇用統計(毎月初旬)→失業率、非農業就業者数
・ISM指数(毎月初旬)→全米供給管理協会が発表、製造業指数、非製造尭指数
鉱工業生産指数(毎月15日前後)→鉱業と製造業が生産している量を指数化したもの
・貿易収支(毎月20日前後)→貿易赤字の量
消費者物価指数(毎月中旬)→商品の小売段階での価格を指数化したもの


○日本の主な月次指数
GDP(四半期毎)→国内総生産
・機械受注統計(毎月中旬)→主要機械等製造業者の受注額を集計
景気動向指数(毎月初旬)→産業、金融、労働など30項目の景気指標をもとの算出
日銀短観(4、7、10、12月)→日銀が発表する主要企業短期経済観測調査
・鉱工業清算指数(毎月下旬)→鉱業と製造業が生産している量を指数化したもの
・有効求人倍率(毎月下旬)→公共職業安定所に申込れている求職者数に対する求人数の割合
消費者物価指数(毎月下旬)→商品の小売段階での価格を指数化したもの